研究所概要

外部評価

本研究所は、平成8年5月、京都大学原子エネルギー研究所及びヘリオトロン核融合研究センターの統合・再編により、「エネルギーの生成、変換、利用の高度化研究」を設置目的とするエネルギー理工学研究所に改組発足いたしました。すなわち、エネルギーに関する理工学分野において、特に社会的受容性の高い、高品位エネルギー(環境調和型)の特殊・複合問題を研究対象とし、その後、研究所の研究組織体制と研究基盤の整備・充実に努める一方、研究所の特長を活かした研究。教育活動を精力的に行ってまいりました。

発足後5年経過後の平成13年度に実施いたしました京都大学エネルギー理工学研究所「在り方検討委員会」による外部評価では、「研究所は今世紀の複雑なエネルギー問題に総合的に取り組む方向でここ5年間に長足の進歩を見せたと評価する。具体的には、新しいミッションの考え方に基づいて研究所を改組し、有能な人材を採用し、主要な機器や施設を建設し、かつ性能を向上させてきた。」との評価をいただきました。また、あわせてさまざまな改善のための助言をいただき、平成13年度以降も、所員一同研究所の研究教育活動をさらに充実・発展させるべく努めてまいりました。
この間、平成14年度から始まりました文部科学省による「21世紀COEプログラム」では、エネルギー科学研究科、宙空電波科学研究センター(現 生存圏研究所)と共同で応募した「環境調和型エネルギーの研究教育拠点形成」プログラムが採択され、初年度採択113件中最高額の交付金をいただくことができ、5年間続く本プログラムは本研究所の研究教育遂行上大きな支えの一つとなっております。

一方、ご存知のように、国立大学は平成16年度より法人格を与えられ、大学運営に大幅な裁量権を賦与されました。他方、その業務などに関して社会への説明責任が強く求められることになり、そのため、京都大学ではより研究教育活動が活性化するよう、各部局、附属施設などについて、不断の検討・見直しを要請されるに至りました。とくに、本研究所は法人化後2年目の平成17年度に改組10年目を迎えます。「時限」自体は法人化で消滅しましたが、当初10年時限で設立された本研究所附属の「エネルギー複合機構研究センター」については、京都大学より部局自らによる点検・見直しが求められております。

このような状況を踏まえ、平成16年度の法人化に伴い、本研究所は中期目標・中期計画の策定を行うとともに、変革期に際し、本研究所の現状認識および課題の摘出を行い、今後の更なる発展を期すために、平成11年度の第一次自己点検・評価に続いて、平成15年度に第二次自己点検・評価、平成20年度に第三次自己点検・評価を行いました。
また、平成15年1月には、「科学技術・学術審議会学術分科会 国立大学附置研究所等特別委員会」で研究所活動についてのヒアリングを受けました。